モラハラ職場を退職する際の注意点!スムーズに退職するには?

モラハラ職場を退職する際の注意点!スムーズに退職するには?

 

モラハラ職場に勤めている際に頭をよぎるのは「退職」についてではないでしょうか。モラハラ職場に勤めてしまった場合、退職すべきなのか止むまで耐えるべきなのか、また、モラハラ職場を退職する際に気を付けたいことを解説いたします。

モラハラ職場を退職したほうがいい理由

モラハラ職場を退職したほうがいい理由

 

もし現在、あなたがモラハラ職場に勤めており、モラハラ行為が長期間継続的に行われているのであれば、退職を検討されることをおすすめします。というのも、モラハラ職場に居続けることはあなたにとってデメリットが非常に多いためです。

 

 

1.デメリット@ストレスがかかり続ける

 

特定の人物だけがモラハラ行為をしてくる場合は、部署移動など、その人との物質的距離ができることでモラハラ止むかもしれません。しかし組織全体にモラハラ行為が蔓延しているモラハラ職場では、部署を移動したとしてもまた他のモラハラ被害に遭うかもしれません。モラハラに対するストレスは半永久的にかかり続けることになります。

 

 

2.モラハラ職場が改善する可能性は低い

 

日常的にモラハラ行為が行われている/許容されている会社は、長い間モラハラ行為が横行していたと考えられます。そういった会社が一夜にしてモラハラ行為が全くないクリーンな会社になるとはあまり考えられません。長期間モラハラ行為に耐えて働くよりも、転職をして、自分の過ごしやすい新たな居場所を見つけるほうが建設的でしょう。

モラハラ職場を退職する際の注意点

モラハラ職場を退職する際の注意点

 

モラハラ職場を退職する際には次のようなことに注意しましょう。

 

 

1.次の仕事の目途をつけておく

 

退職する際には、次の仕事を見つけてから退職するのか、退職してから仕事を探すのか決めておきましょう。退職後に仕事を探す場合は失業保険を利用して一定期間収入を得る方法があるため、適切に失業保険が出されるのか、どのくらいの金額がどれだけの期間受給されるのかも詳しく調べましょう。

 

 

2.有休等の職場制度を利用する

 

退職手続きを行う際には、有休制度や残業代請求も忘れずに行います。モラハラ職場は職場制度を無理矢理使わせないところもあるといいます。契約書や就業規則を事前に確認し、使える制度は惜しみなく使うよう心がけましょう。

 

 

3.できれば円満退社を目指すべき

 

辛い思いをした場合、モラハラ職場を訴えたくなるという方も多いことと思いますが、スムーズに退職するためには円満退社を目指すべきです。相手を訴える形で退職の選択をしてしまうと、辞める際に嫌がらせをされたり、退職を認めてもらえないこともあります。まずは円満退職を目指し、どうしても訴えたいという場合は退職後にされることをおすすめします。

モラハラ職場を退職する際のトラブル

モラハラ職場を退職する際のトラブル

 

円満退社を目指していても、会社によってはすんなりと退職できない場合があります。悪質なモラハラ職場は、退職の際にもモラハラ行為を行ってくるのです。退職時には次のようなトラブルに注意してください。

 

 

1.退職させてもらえない

 

モラハラ職場では、人手が足りないことを理由に退職させてもらえないことがあります。しかし、民法では期間に定めのない契約雇用については2週間前から退職の意思表示をする必要があるとしているため、どれだけ長くても2週間前に通知それば退職できることになっています。
2週間以降も退職を許可してもらえないという場合は労基局に相談してみましょう。

 

 

2.失業保険が下りないと言われる

 

モラハラ行為が退職理由の場合、失業保険が下りないと言われてしまうことがあるようです。しかし、それは会社が勝手に言っていることに過ぎないのでご安心を。条件さえ満たせば自己都合退社であっても会社都合退社でも失業保険はもらうことができます。

 

 

3.損害賠償を求められる

 

場合によっては、あなたが退職することに対して損害賠償を求められることがあるかもしれません。しかし、あなたを訴えることは会社にとってなんのメリットもないばかりか、余計な時間と費用がかかるため、よほど恨みを買われない限り考えられないケースでもあります。
会社に恨まれないためにも、やはり円満退社を目指すことをおすすめします。

自分で退職するのが難しい方は退職代行に頼む方法も

自分で退職するのが難しい方は退職代行に頼む方法も

 

モラハラ職場は退職されることをおすすめしますが、モラハラ行為を日常的に行う会社は退職時にもモラハラ行為をはたらいてくる可能性が高いです。

 

その場合、圧力をかけてきたり、あなたに不利な条件をつきつけられたりして、退職させてもらえないこともあるかもしれません。

 

そのような際には退職代行サービスを利用する方法もあります。退職代行サービスの中には労働組合が運営しているサービスもあり、そういったところでは合法的に会社との交渉も可能です。

 

自分での退職が辛いという方はそういった方法も検討してみてはいかがでしょうか。

 

 

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